査定過程とFinancial Aids、Need aware校に対する誤解

最近のDiversityの影響、低所得者向けFinancial Aidsの充実がメディアで取扱われ知れわたり、高額な学費の私立大学へ子供を従来送らなかった家庭が最近では多く進学させてきています。FAFSAのシステム化とインターネットによる万遍なる標準化により、EFCがあたかも各家庭が支払うべき学費(又は支払えばよい学費)と思われてきています。最近の財政難で州立大学の学費も勢いをつけて上昇しました。高額な学費は親だけの問題でも子供だけの問題でも無く、家族皆の大学進学における重要事項になっています。Financial Aidsを必要とする家庭やFinancial Aidsへの依存度が高い家庭が急激に増えています。Financial Aidsを望む志願者家庭で上がる疑問は、Financial Aidsによる査定家庭での影響です。Financial Aidsを支給する大学にはNeed blindとNeed awareに区分けされますが、この違いを理解せずに誤った対応を避けるようにする必要があります。今回は、Financial Aidsを考慮したNeed blindとNeed awareを紹介します。

不況によりFinancial Aidsの予算枠によっては充分な支給を出来ない名門大学が現れ、100％Full NeedでNeed blindの大学がNeed awareに方針を変えたり、合否ボーダーラインの学生に対する学費全額支払能力の家庭の利点などが雑誌により多く取扱われました。これにより、「Financial Aidsの申請をすると、Need awareの大学では不合格になる可能性が高くなるので無理をしてでもFinancial Aidsを申請するな。Financial Aidsが必要なら、Need blindだけ。」と誤った理解をする方々がいます。その一方、「ボストン大学から合格通知を受取ったけれど、Financial Aidsで小額のローンを組まれているだけで進学できない。FAFSAを提出しているし、EFCも計算されていてどれだけFinancial Aidsが必要か大学は分かっているはず。これは、Financial Aidsから入学否定通達。何でこのようなことをするのでしょう。過少なFinancial Aidsなら合格通知をなんで送ってくる。進学出来ないのは承知の上だろう。」　ボストン大学は、100％Full Needではありませんし、Preference treatmentをはっきりと提示している大学です。しかし、100％Full Needである、スワァースモア大やジョンズホプキンス大やシカゴ大等とエリート大学群でも同様なコメントが多くの家庭から訴えられています。各大学のHPで学費支払い予想額を計算できることが今年から義務付けられています。ここで、試算していても同様な苦情です。

極々一部の大学数校以外、米国の大学はNeed blindです。進学してくる学生家庭により学費支払い能力や資金繰りは一切関知しません。各家庭が自力で学費を調達してくるのを前提にしています。Financial Aidsは単純に学費援助の一部であり、各家庭の資金繰りの一部にすぎません。特に100％Full NeedのFinancial Aidsを保障していない殆どの大学では、合否を決定する査定では支払能力を決定要素で考慮などしていません。大学側としては、予算分のFinancial Aidsを支給するだけで、残りの学費支払いは進学者家庭の責任ですから理にかなっています。大学側は、志願者の学力と魅力により合否を決定。Financial Aidsは全く別に決定。

100％Full Needを保障しているエリート大学群。これも全米大学数から比べると60数校なので、少数です。この内、Financial Aids予算を充分に持っているNeed blindと持っていないNeed awareに分かれます。以前にも紹介しましたが、Need blindの大学が如何にして毎年同じFinancial Aids受給者の割合を維持し、予算内に収まり続けられるのか疑問もあります。しかし、方法が公開されるまではこの疑問の正確な答えはわかりません。志願者としては、合否の査定過程とFinancial Aids決定過程が独立していると理解するしかありません。上記同様、志願時にFinancial Aidsの影響等考える必要は全くありません。

Need awareでは学力と魅力、そしてFinancial Aids予算枠によって合否決定に影響がありますと宣言している極一部の100％Full Needを保障している大学群です。ほんの数校です。では、この数校をNeed awareだからと避ける誤りを上げていきましょう。志願者の学力が志願校の学力に十分あり資質等の魅力がある場合は、Financial Aids枠の先取りですからFinancial Aids申請による影響は全く起きません。Need blindと同様な扱いになります。Need blindと違いが現れるとされる層は、合否ぎりぎりボーダーラインに位置しFinancial Aids予算枠が残りわずかになってきた場合です。確かに、この少数の志願者には合否と決定的な差がFinancial Aids申請により影響をうけることになります。しかし、ここに当てはまる志願者にとっては既にPreference treatment外になっています。大学側が決めるEFC。Preference treatment外になるため、どうしてもローン額が大きくなるFinancial Aids構成と不利なFinancial Aidsパッケージになってしまいます。この場合、Need aware大学は出来るだけ考慮されるEFCとローン額を基にFinancial Aids申請書類上の志願者の家庭によって提出された支払い可能とする学費額と比較して、無理のないFinancial Aidsパッケージを組めるか考慮しながら合否を決定していきます。上記例のFinancial Aidsによる進学否定が起き難くしています。

米国籍学生はNeed blindだが留学生に対してはNeed awareの大学も幾つかありますが、同様です。留学生に対しては決められた極小数と決められている大学のあります。しかし、Need awareの大学では予算と志願者の魅力で決定する方針ですから、自由に例外が生まれます。今年も多くの日本人の志願者が留学生にFinancial Aidsを支給無しとする大学からFinancial Aidsを受取った連絡を受けています。Need blindのスワァースモアやウイリアムズやMITやワシントン－セントルイス大学のFinancial Aids提示額よりも多くのFinancial Aids額をNeed awareの大学から提示された日本人志願者が今年は数人います。

Need awareの大学に関しては、むしろ合否ボーダーラインになった場合、Financial Aidsの申請と共に申請書類に書き込んだ志願者の支払能力を考慮して現実性のあるFinancial Aidsを提示してもらえる可能性を利点と思うべきでしょう。Financial Aidsを必要なのに無理をして機会をのがしすよりも良いでしょう。無理をして、支払いが出来なくなって転向する事になってもしかたありません。(志願者の支払い能力で違いのうまれるFinancial Aidsの結果と進学が可能な結果を嫌い、Financial Aids申請を無理やり見送らせる行為をとる、合格結果だけで報酬を受ける私営カウンセラーには注意しましょう。）Financial Aidsの必要性を考えて、Financial Aidsの申請決定をする。Need awareやNeed blindは気にせずに自分のFitを考慮して願書を提出するべきです。