1/23/2012

Retention と Graduation Rate (2 of 3)

全国平均では、4年間での学部生卒業率は博士課程を持っている大学の方が、修士課程を提供している大学より平均して良い成果を維持しています。学部課程のみの大学は、学部生への教育を重視しているとはいえ、博士課程をもっている大学と修士課程までの大学の間の成果を示しています。

私立大学:4年間での学部生卒業率
博士課程を持っている大学     52.9%
学部課程のみの大学        48.4%
修士課程を持っている大学     44.9%

公立大学:4年間での学部生卒業率
博士課程を持っている大学     29.4%
学部課程のみの大学        27.6%
修士課程を持っている大学     23.1%

博士課程を持っている総合大学へは成績の優秀な高校卒業生が進学する傾向があるとしながらも、全国平均の卒業率の低さには驚かされるのではないでしょうか。雑誌などでは、Ivy Leagueの大学、Stanford,MIT等、一握りの上位校の当統計を並べて比較するので多くの大学が同じような卒業率を持っていると錯覚してしまいます。エリート大学と呼ばれる一部の上位校は、学校自体が資金を持っており、多くの学生の家庭が裕福であり、そもそも優秀な生徒を入学させています。

Retention率や卒業率が75%以上や80%以上の大学を選択すれば良いと、適当な境を適切な理由も無く推薦するカウンセラーがいます。卒業できないのが4人に1人とか5人に1人と言われるとたいした事では無いように思われますが、2千人のLACでは4百から5百人の生徒、3万人の総合大学では6千から7千人の生徒が卒業できないのです。1学年分の生徒が卒業できないのです。授業料を払う親が、そう簡単に承認できますか。

この卒業率は連邦政府に提出する統計項目なので、定義が限定されています。これは、Full-timeとして進学してきた学生が4年後に卒業する割合です。Part-timeの学生は含まれていません。他の大学へ転向した学生や転向してきた学生の結果も含まれません。よって、Retention Rateと5年や6年の卒業率との因果関係を考慮する必要があります。

3 件のコメント:

  1. 質問です!EDで合格した場合でもfinancial aidが家庭の許容範囲を超えているときは辞退できますか?

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  2. financial aidが家庭の許容範囲を満たしていない場合、で訂正お願いします。

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  3. EDの大学がfully meet needの大学なのか、他の詳細が関連し、道理上では論議されます。しかし、Common AppではFAが不十分で支払いに無理な場合は辞退できることになっています。大学側も現実には、支払いが無理な家庭を無理矢理入学させられません。

    ただ、辞退のタイミングで他校への出願に時間的に無理が生じる可能性も高く、注意が必要です。

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